こんな建売住宅は買うな！？やめたほうがいい建物や土地、建築会社の特徴

建売住宅の購入という重要な投資において、「こんなはずではなかった！」と後悔する人が少なからず存在します。Yahoo!知恵袋や検索結果、ブログ等のネット上で様々な意見が見受けられます。間違った選択をしてしまうと、思い描いていた理想とは大きく異なる結果になってしまうことがあります。

この記事では、購入をやめたほうがいい建売住宅の特徴や、後悔・失敗しないための購入方法について詳しく説明します。理想のマイホームを手に入れるためには、慎重な選択と十分な情報が必要です。ぜひ、最後までお読みいただき、賢い判断を下すための参考にしてください。

こんな建売住宅は買うな！？  やめたほうがいい？建物の特徴・注意点

避けるべき建売住宅の特徴を詳しくみていきましょう。

建売住宅を選ぶ際、建物の品質には特に注意が必要です。安価な素材や劣悪な施工が施された住宅は、見た目だけでは分かりにくい問題が隠れていることがあります。

建物の傾斜が気になる

地盤沈下や施工不良により建物が傾いているケースがあります。大きな傾きは生活に支障を及ぼし、耐久性にも影響を与えるため、特に注意が必要です。新築でも、傾斜が1メートルあたり3ミリ以内であれば許容範囲とされていますが、それを超える傾きがある場合は、建物の安全性を疑うべきです。

建物内の温度が適切でない

家の中が適切な温度でないと感じる場合、断熱材に問題がある可能性があります。特に、方角や日当たりに問題がないのに温度差を感じる場合は、断熱材の欠陥を疑うべきです。このような断熱材の不備は、日常生活に影響を及ぼすだけでなく、エネルギー効率にも悪影響を与え、結果的に光熱費がかさむ原因にもなりかねません。

漏水や雨漏りの形跡がある

新築物件でも、防水処理や配管工事が不十分であると、雨漏りや漏水が発生するリスクがあります。建物の内部や基礎が水に濡れると、劣化が早まる可能性が高く、修繕や建て替えが必要になることも考えられます。特に、新築でこれらの問題が見られる場合は、建物全体の施工品質を疑うべきです。

点検口の有無

建物の点検やメンテナンスを行うための点検口がない場合、床下や天井裏の確認が困難になり、問題が発生した際に修理に時間と費用がかかる可能性があります。点検口がないことで、見えない部分の不具合を早期に発見できず、建物の劣化が進むリスクが高まります。これらの点検口が設置されているかどうかは、購入前に確認しておくべき重要なポイントです。

間取りが不便

建売住宅の間取りはあらかじめ決まっているため、実際に住み始めてから不便さを感じることがあります。動線や収納スペースの配置が不適切だと、日常生活にストレスを感じる可能性があります。リフォームが必要になることもあるため、内見時に実際の生活をイメージし、間取りが生活スタイルに合っているか慎重に確認しましょう。

建物や設備に関する書類に不備がある

建売住宅を購入する際、建築確認済証、検査済証、地盤調査報告書の3つの書類が揃っていない場合は要注意です。これらの書類がないと、建物が違法であったり、土地や建物に何らかの瑕疵がある可能性があります。書類の提示を求め、しっかりと確認することが重要です。

価格が相場より高い・安い

物件の価格が周囲の相場と大きく異なる場合、何らかの問題がある可能性が高いです。例えば、設備が低品質であったり、土地の条件が悪い、あるいは建物の設計や工事に欠陥があるなどが考えられます。

こんな建売住宅は買うな！？土地の特徴・注意点

土地選びは住宅購入の成功を左右する重要な要素です。安価な土地には、湿地帯や埋め立て地など、地盤が弱い場合があります。地盤調査の結果や周辺環境の変化、交通の便、学校や病院へのアクセスなども考慮する必要があります。

地盤の状態が不安定

地盤が弱いまたは不安定な土地は、地震や大雨などの自然災害に対して非常に脆弱です。

地盤が悪い土地では、地震による液状化現象や、大雨による土砂災害が発生する可能性があります。耐震性の高い建物が建っていても、地盤が弱いとその効果が薄れることがあります。地盤調査報告書などで地盤の状態を確認し、地盤がしっかりしている土地を選ぶようにしましょう。

土地の境界が不明瞭

建売住宅を購入する際には、土地の境界が明確であることが重要です。

通常、土地の境界を示すために塀や垣根が設置されていますが、開発の過程でこれらの境界物が取り除かれることがあります。その結果、境界が不明確になり、隣接する土地とのトラブルが発生する可能性があります。

相続や売却によって所有者が変わることもあるため、境界が曖昧な土地は注意が必要です。フェンスや塀が隣地に越境している場合もあるため、外構工事が始まる前に境界線を確認し、トラブルを未然に防ぐことが大切です。

周辺環境に問題がある

建売住宅の購入においては、建物や土地だけでなく、その周辺環境もチェックすることが重要です。周辺環境が悪いと、日常生活にさまざまな支障が生じる可能性があります。以下のポイントを確認しましょう。

災害リスクの高い地域に位置する

海抜が低い場所や川の近く、天井川の近くなど、災害リスクが高い土地もあります。

洪水や土砂災害、高潮、津波などのリスクがある地域は避けるべきです。ハザードマップを確認し、リスクの高い地域に位置する建売住宅は避けるようにしましょう。

土地の仕入れから販売までを一括で行っている会社か

土地の仕入れから建物の設計・施工、販売まで一貫して自社で行っている会社から購入するのが理想です。

こうすることで、トラブルが発生した際の窓口が一つに集約され、連絡がスムーズになります。

こんな建売住宅は買うな！？建築会社編

建築会社の選び方も、住宅購入の成否に大きく関わります。信頼できる会社を選ぶためには、過去の実績や評判をしっかりと調べることが重要です。手抜き工事やアフターサービスの不備が問題となるケースも少なくありません。過去のトラブル事例や口コミをチェックし、信頼性の高い会社を選びましょう。

追加工事・オプション工事が多い

標準仕様に含まれるべき内容が、オプション工事として扱われる場合があります。このような場合、購入後に思わぬ追加費用が発生することがあるため、事前にしっかりと確認することが大切です。また、追加工事やオプション工事に対応しない業者も存在するため、その点も留意しておく必要があります。

建売住宅の価格が安価に見えても、追加工事やオプションの数が多いと、最終的には予算を超える可能性があります。

標準仕様として提供されるべき要素がオプション扱いになっていることもあるため、どの部分がオプションになるのか、そして追加工事の可否について事前に確認し、自分の希望する仕様に対応できるかどうかをしっかりと見極めることが重要です。

品質管理ができていない

施工中に品質管理が不十分だと、後に手抜き工事や欠陥が発生するリスクがあります。建物が完成した後では内部の施工状態が確認できないため、建設中の品質を把握することが難しくなります。そのため、建築会社の評判や過去の施工実績を調査し、信頼性の高い業者であるかを確認することが重要です。

品質管理が適切でないと、重大な欠陥が発生し、トラブルに発展する可能性があります。建設中の現場を実際に訪れて確認することが理想ですが、完成後にしか確認できない場合や現場訪問が難しい場合には、建築会社から施工中の写真や報告書を取り寄せてチェックする方法もあります。

施工期間が短い

通常、建売住宅の施工期間は約4~6ヵ月程度です。しかし、施工を急ぐあまりに期間が大幅に短縮されることがあります。

このような短縮された施工期間では、必要な工程が省略されたり、手抜き工事が行われるリスクが高くなります。スケジュールの都合や早期販売の目的から、短期間で施工されることがありますが、施工品質が損なわれる可能性があるため注意が必要です。施工期間が異常に短い場合、その物件には慎重に対処し、品質に関するリスクを考慮することが大切です。

アフターサービスが悪い

建売住宅には法的に10年間の瑕疵担保責任が課されていますが、アフターサービスの質には建築会社によって差があります。

一部の会社では、建物に欠陥がある可能性が高いと感じて、アフターサービスに消極的な場合があります。新築住宅は時間とともに劣化し、修繕が必要になるため、アフターサービスの充実度は非常に重要なポイントです。

法律で定められている保証に加えて、さらに手厚いサポートを提供する会社もあります。購入前にアフターサービスの内容を詳しく確認し、自分のニーズに合ったサポートが受けられるかどうかをしっかりと確認してから決定することが重要です。

建売住宅で後悔・失敗しないために

建売住宅購入後に後悔・失敗する人も少なくありません。例えば、施工の問題で雨漏りが発生したり、契約時に説明されなかった費用が後から発生したりといった事例があります。こうした経験を防ぐためには、契約前に十分な調査と確認が必要です。

失敗しないためには、事前の情報収集と現地確認が欠かせません。信頼できる専門家に相談したり、複数の物件を比較したりすることで、納得のいく選択ができます。また、契約内容を細かく確認し、不明点があればしっかり質問することが重要です。

下記記事にて建売住宅の賢い選び方や恥ずかしいと言われる理由など詳しく解説しておりますので、ぜひご参照ください。

2024年8月13日 建売住宅はやめたほうがいい？恥ずかしいと言われる理由とは？後悔しないためのポイントを解説

買ってはいけない建売を買ったときの対処法

もし買ってはいけない建売住宅を購入してしまった場合、まずは購入先の業者に相談し、改善を求めることが必要です。

契約書やアフターサービスの内容を再確認することもおすすめします。

無償で修理や対応を受けられるはずのところで高額な費用を請求される事態を避けるためにも、契約書に記載された責任の範囲や対応方法について詳しく確認しておくことが大切です。

また、消費者相談窓口や法律の専門家に相談することで、適切な対応策を見つけることができます。場合によっては契約の見直しや修繕の要求も可能です。

「こんな建売は買うな」と言われる住宅が市場に出回る理由

市場には、「購入してはいけない」とされる建売住宅が存在することがあります。

その背景には、販売会社が利益を最大化しようとするあまり、建設コストを削減するための手抜き工事が行われることが少なくありません。このような手抜き工事は、品質の低下や安全性の問題を引き起こす可能性があります。